巨大地震が発生すると、その前後には規模の異なる地震が連続して発生することがあります。
本記事では、東日本大震災の直前に起きた地震、熊本地震の二度の大きな揺れ、そして現在運用されている後発地震注意情報に触れながら、この現象を整理します。
2011年３月９日、三陸沖でＭ7.3の地震が発生しました。これは東日本大震災（Ｍ9.0）の２日前であり、多くの専門家が注目した事例です。
この揺れは結果的に「本震の前に起きた大規模な前震」であると位置づけられました。
前震は、本震が発生してはじめて「前震だった」と判断されるので、この時点で余震への警戒はされていてもまさかＭ９規模の本震が控えていると身構えた人はそういなかったでしょう。
ただ、大きな地震が起きた直後は、より大きな本震が続く可能性があるという事実は、地震学上よく知られています。
目の前の地震が最初の揺れであっても最大の揺れとは限らないことは知識として知っておくべきことです。
2016年の熊本地震では、４月14日にＭ6.5の強い地震が起き、このケースでも多くの人がこれを本震と認識しました。
しかし、28時間後の４月16日、さらに大きなＭ7.3の揺れが発生しました。
熊本城の被害に象徴されるように、二度にわたる揺れが広い地域に大きな傷跡を残しました。
今ではこのケースが前震→本震の典型例としてしばしば紹介されます。
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そして、政府が2022年から運用を開始している後発地震注意情報について触れていきます。
これは、ある地域で大きな地震が発生した直後、「さらに大きな地震が起こる可能性が普段より高まっている」と判断された場合に発表される情報です。
確率を示しつつ、その間にとるべき行動を呼びかけるという建付けになっています。
この情報が発表された場合には必ず大地震が起きるというものではありませんが、普段より注意が必要というメッセージになります。
大きな地震が起きた後の数日間は倒れやすい家具から離れて休む、避難準備品を整えるなど、リスクに応じた行動をとることが望ましいとされています。
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このように、巨大地震の前後には、大小さまざまな地震が連続して起きることがあります。
東日本大震災前のＭ7.3、熊本地震の二度の激震など、過去の大地震からは大きな揺れは一度とは限らないという教訓が示されました。
地震の発生日時を予測することはできませんが、大きな地震の後は警戒を強めるという原則のもと、命を守るための行動について考えていきましょう。
